私たちは教育を通して地域医療に貢献します

神栖地域医療教育ステーション リサーチ

児童・生徒への喫煙予防教育が保護者に与える影響について
~こどもの言葉で親は変わるか~

『児童・生徒への喫煙予防教育が保護者に与える影響について』

子供に喫煙予防教育を実施することで、保護者のタバコに対する意識および行動に変化があるかを評価する目的で研究を行いました。茨城県神栖市の小中学校7校で実施された喫煙予防教室の実施前後に、生徒及び保護者を対象とした自記式質問紙で調査しました。
参加した生徒は1149名で、回答のあった1056名(保護者718家庭)を解析対象としました。『新たな心がけがあった』と回答した保護者は226名(18.8%)であり、子供から話を聞いた群と喫煙者の方が有意に多いことが分かりました。 生徒への喫煙予防教育は保護者のタバコに対する新たな行動をもたらし、ひいては、子供の防煙に有用である可能性が示唆されました。

住民のヘルスリテラシーに関する評価表の開発と実証研究
-地域医療崩壊を防ぐために-

『地域住民のタバコによる健康被害に関する認知度・誤解度調査』

地域医療の充実には、医師確保など医療提供者側の対策のみでなく、住民側も自身が健康問題やセルフケアに対する正しい知識と意識を持ち、チーム医療を支える大切な構成員として積極的に関わる力、つまり“ヘルスリテラシー”を高めていくことが重要です。
そこで私たちは、我が国の特性に合わせたヘルスリテラシー向上への取り組みに関する研究を進めています。
具体的には、日常よく遭遇する健康問題を対象に、基礎的な理解、初期対応・受療行動に関連するセルフケアレベルを評価できるツールを開発してゆく予定です。

ヘルスリテラシーとは・・・
WHO(世界保健機構)では、健康や医療の情報を“収集、理解、活用”することによって、生活の質(QOL)の維持・向上のために適切な意思決定ができる能力と定義しています。
さらに詳しく知りたい方は、市民・患者さん向けヘルスリテラシーポータルサイト『健康を決める力(Health Literacy)』をご覧ください。
(聖路加看護大学看護情報学 中山和弘教授ら制作)

学会発表の例

『企業での喫煙者を対象にした 行動変容のステージの分布と タバコの害に対する認識調査』

皆吉智之、阪本直人、前野哲博
第5回 日本禁煙科学会学術総会、徳島 2010年11月20,21日

『医学生から見た、医師不足地域で医療を行う際に将来必要な勤務環境とは?』

阪本直人、大久保英樹、前野哲博
第42回日本医学教育学会 2010年7月30,31日

『中学生への喫煙予防教育が保護者に与える影響について』

堤 円香、中村明澄、阪本直人、前野貴美、前野哲博
第1回 日本プライマリ・ケア連合学会学術大会 2010年6月26,27日

〒305-8575
茨城県つくば市天王台1-1-1
筑波大学 人間総合科学研究科 地域医療教育学

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